スポーツ中継の主流がテレビからインターネットの有料配信に移りつつある。来年3月開催の野球の国・地域別対抗戦、ワールド・ベースボール・クラシック（WBC）で、米動画配信大手が独占放送権を獲得したことが大きな話題になった。

WBCは2006年の第1回大会から23年の前回までに日本が3度優勝し、国内ファンの人気が高い。前回は投打二刀流の大谷翔平選手（現ドジャース）の活躍もあり、地上波中継は40％を超える高視聴率を記録した。

来年の大会は、大谷選手の人気を当て込んだネット配信事業者の参入で放送権料が著しく高騰した。過去の大会を中継したことがある日本のテレビ局は太刀打ちできなかったという。従来のようなテレビ中継を楽しむことはできなくなりそうで、視聴者の戸惑いが広がっている。

日本野球機構はテレビ局と協力し、録画放送の可能性を探るとみられるが、好きなスポーツでも有料契約には抵抗がある人もいるだろう。「お金を払ってスポーツを見ることが日本人にはなかなか難しい」と話す識者もいる。

一方、世界のスポーツ中継では有料配信が当たり前になってきている。スマートフォンなどを使えば、いつでもどこでも視聴できるのが強みだ。9月に名古屋であったプロボクシングの井上尚弥選手の世界タイトル戦は配信のみで中継された。22年のサッカー・ワールドカップ（W杯）もインターネットテレビが全試合を配信している。

放送権や配信権は観戦チケットの売り上げ、スポンサー契約とともにプロスポーツの主要な収入源だ。各チームや競技団体は権利を少しでも高く売って収益を増やしたい。プロチームが資金力のある媒体と契約を結ぶのは自然な流れであり、それは選手の年俸アップや施設整備にもつながっていく。

しかし、それがスポーツビジネスの潮流であっても、ファン目線を欠いてはならない。地上波中継がなくなりテレビで観戦する人が少なくなれば、競技の認知度や関心が低下するとも指摘されている。有料化でファンや競技人口を減らしては逆効果だ。

日本では1953年にテレビ放送が始まり、高度経済成長の波に乗って家庭にテレビが普及した。国民は画面を通してプロ野球や大相撲などのスポーツ中継に熱中した。テレビあってこそのスポーツ人気と言える。WBC人気もその延長線上にある。

世界では誰もが自由に情報に触れられる「ユニバーサルアクセス権」を制度化した国がある。国民的なスポーツ大会もこれに該当する。

きょうは64年の東京五輪を記念したスポーツの日だ。さまざまなスポーツを楽しみながら、変わりつつあるスポーツ中継と公共性について考えてみるのもいいだろう。
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